東京交通新聞は、タクシー、バスなど交通分野の全国専門紙です
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2023年8月14日
8月21日付は休刊とさせていただきます。
2023年8月7日
専門新聞写真コンクール、作品募集中です。
2023年6月19日
専門メディアとの連携を強化します。（2023年6月19日付東京交通新聞）
2023年5月1日
5月8日付は休刊とさせていただきます。
2023年1月9日
本紙からの新年のごあいさつです。
（2023年1月9日付東京交通新聞・新春特別号第2部掲載の仁平社長の新年あいさつ） 2022年8月8日
8月15日付は休刊とさせていただきます。
2022年5月2日
5月9日付は休刊とさせていただきます。
2021年12月20日
次号12月27日付は、2022年元旦付の新春特別号第１部と合併し、1月3日付は同第２部として、それぞれ発行します。
2021年12月6日
12月6日付発行号をもって、通算3000号に達しました。
皆様のご指導、ご支援の賜物と、心から感謝申し上げます。 2021年9月21日
本紙、火曜日のお届けに
2021年8月17日
専門新聞写真コンクール、作品募集中です。
2021年8月9日
8月16日付は夏季休刊とさせていただきます。
2021年5月3日
5月10日付は休刊とさせていただきます。
2020年12月21日
次号12月28日付は、2021年元旦付の新春特別号第１部と合併し、1月4日付は同第２部として、それぞれ発行します。
2020年10月
本紙は創刊60周年を迎えました。
2020年8月10日
8月17日付は休刊とさせていただきます。
2020年5月4日
5月11日付は休刊とさせていただきます。
2019年12月23日
次号12月30日付は、2020年元旦付の新春特別号第１部と合併し、1月6日付は同第２部として、それぞれ発行します。
2019年10月11日
「台風19号の影響による本紙次号（10月14日付発行）の配達遅れの可能性について」
読者の皆さまへ
日ごろ東京交通新聞をご愛読いただきまして、誠にありがとうございます。
さて、来週10月14日付発行の本紙次号は、日本列島に11日現在、接近中の台風19号の影響を受け、一部の地域への発送、配達に遅れが生じる可能性があります。
読者の皆さまにはご迷惑をおかけしますが、事情をご理解いだだき、あらかじめご了承下さいますようお願い申し上げます。
2019年10月1日
消費税引き上げに伴う電子版の価格改定についてです。
2019年8月23日
弊社名誉会長・二村博三お別れの会のご案内です。
2019年8月12日
8月19日付は休刊とさせていただきます。
2019年8月5日
【訃報】二村博三・本紙名誉会長の逝去のお知らせ
2019年4月22日
次号4月29日付は、5月6日付に振り替え発行します。
2019年4月22日
ハイヤー・タクシー年鑑（2019年版）、発売中です。
2019年4月1日
弊社代表取締役社長に、仁平英紀編集・取材報道部長が就任しました。
2019年3月18日
購読料改定のお知らせです。
2018年12月24日
次号は元日付の新春特別号として発行します。
2018年10月11日
二村博三名誉会長が代表取締役会長兼社長に就任しました。
2018年10月2日
【訃報】武本英之代表取締役社長の逝去のお知らせ
2018年9月3日
最新の個人タクシー法令試験問題集（2018〜19年版）が発売中です。
2018年9月3日
東京交通新聞縮刷版（平成30年上期）、書籍・DVD発売中です。
2018年8月13日
8月20日付は休刊とさせていただきます。
2018年4月18日
ハイヤー・タクシー年鑑（2018年版）が発売中です。
2018年4月2日
4月から紙面を刷新し、先進技術や人材育成、くらしの足、個人タクシー報道などをさらに充実させます。
2018年2月26日
電子版の価格を3月30日から改定させていただきます。
2017年12月11日
全国ハイヤータクシー名鑑（平成30年版）発売中です。
2017年12月4日
乗務員手帳・個人タクシー事業者手帳（2018年版）が発売中です。
2017年6月28日
弊社代表取締役社長に、武本英之取締役編集主幹兼編集局長が就任しました。
2016年7月11日
弊社の二村博三会長・主筆が退任し、名誉会長に就任しました。
本紙の主なニュース（2023年11月27日）
- ライドシェア、年内をめど 岸田首相「できるものから実行」
自家用車ライドシェアの解禁問題をめぐり、２２日の衆院予算委員会で質疑があり、岸田文雄首相は、「デジタル技術を活用した新たな交通サービスという観点を排除せず、諸外国の先進的な事例も勘案し、年内をめどに方向性を出す。できるものから、速やかに実行したい」との意向を示した。国土交通省では、過疎地と外国人観光客の移動手段の確保を急務の課題として掲げており、政府全体で先行して制度設計がなされる可能性がある。日本維新の会の小野泰輔氏（比例東京）に答えた。 - 小泉元環境相主導・超党派の「ライドシェア勉強会」発足
- 東京・多摩地区のタクシー新運賃開始、値上げに利用者から理解の声
- 神奈川版ライドシェア検討会議が第２回会合、三浦市を実施主体に実験
- 全国個人タクシー協会３月末集計、配車アプリ導入率４１．２％
お知らせ
（2023年1月9日付東京交通新聞・新春特別号第2部掲載の仁平社長の新年あいさつ）
皆様のご指導、ご支援の賜物と、心から感謝申し上げます。
読者の皆さまへ
日ごろ東京交通新聞をご愛読いただきまして、誠にありがとうございます。
さて、来週10月14日付発行の本紙次号は、日本列島に11日現在、接近中の台風19号の影響を受け、一部の地域への発送、配達に遅れが生じる可能性があります。
読者の皆さまにはご迷惑をおかけしますが、事情をご理解いだだき、あらかじめご了承下さいますようお願い申し上げます。
